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地球環境に関する重要報告書
- IPCC報告書が、温暖化に関する最重要レポートであるのに対して、GEO報告書は、地球環境に関する最重要レポートである。中でもこの第5次報告書 GEO-5は、SDGsを採択に導いた歴史的重要な報告書で、世界の600名の科学者が３年の歳月をかけて作成した地球環境に関する世界で最も権威ある報告書。しかしGEOはこれまで英語版しか発行されていなかったために日本ではあまり知られていない。
環境問題に関心のある方やSDGsに取り組まれる方には、ぜひお手元に置いていただきたい本である。上巻下巻ともにA4版カラー290頁。 -
- 本書は、温暖化、海面上昇、PM2.5、森林火災、生物多様性損失、海洋酸性化、土地劣化、水不足、地表オゾン、窒素汚染、プラスティック汚染、農薬、化学物質、廃棄物、重金属、製品から出るナノ粒子などの地球環境の全分野について論じている。
このままでは美しい地球は、気温上昇と海面上昇に加えて、気候変動の速度と規模がいずれ生態学的な限界点であるティッピングポイントを越えて、海洋酸性化による世界の海の化学組成の改変、サンゴ礁生態系の地球規模での喪失、西南極の氷床の崩壊など、驚くべき危険な結果を招くことになるだろう（上巻P.21～25）。そうならないよう、限界点を超える前までに、対処する必要がある。 - 最新の情報では、ーー（環境報告研の見解）
西南極の氷床崩壊の速度と規模が拡大し、本GEO-5が警鐘した海面上昇を引き起こす可能性が現実味をおび始めている。
また2022年版の排出ギャップ報告書（注1）から分かるように、各国がパリ協定に提出している温室効果ガスの排出削減目標（NDC）が世界全体で見れば不十分で、とても1.5度目標を達成できる状況にはない。たとえ日米欧などの先進国が2050年までにネットゼロ（温室効果ガスの排出削減だけでなく吸収増も計算に入れてゼロにする）を達成できたとしても、中国、インド、ロシアなどの国々のネットゼロの達成が遅れるため（上記ギャップ報告書の図3.4や表3.4）、このままでは今世紀中の温暖化は2度を上回る可能性が高い。
そうなると、西南極氷床の全崩壊による大幅な海面上昇がいずれ起こる危険性があり、ネットゼロを2050年よりもさらに早めなければならないだろう。そのためには、SDGsを採択に導いたGEO-5記載の限界点に地球が近づいていることを、より多くの人々が理解する必要がある。本GEO-5をお手元に置いていただくと伴に、後記の参考 A「氷床崩壊と海面上昇のメカニズム」についても見ていただきたい。ーーー -
何千人もの科学者と何百もの組織が作成に関与
- GEOは、1997年に第１次報告書としてGEO-1が発表されて以来、何千人もの科学者と何百もの組織が関与して構築されてきた。その第５次報告書である本GEO-5は、2012年の持続可能な開発会議（リオ＋20）に時期を合わせて発表された英語版の和訳で、次のような特徴がある。
● 温暖化も含めた全ての環境問題を対象（後述する各章要旨を参照）
● 地球がいくつかの限界に接近していることを説明
● 地球システムの全体像を説明
● 地球環境に関して国際合意された主要な90の目標についての進捗状況を報告
（なお、GEOの歴史の中で、はじめて日本語に翻訳されたのが、このGEO-5で、2015年に上巻が、2021年に下巻が発行された。GEO日本語版としては本書が今なお最新。GEO-6は日本語版の予定がなく、GEO-7は英語版が2026年に発行予定。） -
上巻について ーー 限界を超えつつある地球環境
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- ここでは、次の４つを取り上げて紹介する。
１．３mの海面上昇のおそれ
２．PM2.5による早死
３．オゾンによる70万人の呼吸器関連死
４．メタン対策（メタンはCO₂に次ぐ温暖化物質でオゾン増の原因物質） -
１．３ｍの海面上昇のおそれ
- 南極の西側（西-南極）では、氷床の底のほとんどが海の中にもぐっており、その多くが海面より1,000 メートル以上も下にある。そうして、南極周辺の海水が急速に温暖化しているために、海面下に置かれている氷床が暖かい海水で解かされ（上巻 P.200）、氷床が崩壊するおそれがある（同P.25）。西-南極の氷床全体が崩壊すると、世界の海面が3.3ｍ上昇すると予想されている（同 P.200）（注2、注3）。
注2： サイエンス誌にも同様の記事、2021.12.13「Ice shelf holding back key stone Antarctic glacier within years of failure」
注3： 西南極のスウェイツ氷河における氷床は、その底の部分が、海面下1000ｍ以上も下にあると同時に、氷床の陸上部分のほとんどが、標高1000～2000ｍもの高さがある。
以下1）～ 2）は、現在の西-南極で実際に起きている様子 - 1）↓ 西南極 の標高が急激に低下している 。赤茶色で示す区域が年に１ｍ以上低下。
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- 出典： NASA Scientific Visualization Studio、一部改変
（次の動画は上の南極写真の左側中ほどの緑の線で囲んだ四角いエリアの拡大）
2） ↓ 急速に崩壊していくスウェイツ氷河 。あと数年で流出がさらに加速する。 -
- 著作者：EUの人工衛星Sentinel-1から
画像情報を基に環境報告研の青山が作成
バラバラと崩壊して流出する無数の小さく見える氷床のかけらはそれぞれが 2 ～ 5 km² 程もある。左側に見える四辺形の大きな棚氷TEISは、面積約 600 km²（30 km × 20 km程、東京23区ほどの大きさ）、 厚さ300ｍ以上あり、海面下の山に突き当たり（注4）、そこに留まっていたが、上半分が徐々にズレ動き、あと数年で引き裂かれ、流出してしまうだろう（注5）。
この棚氷TEISが流されると、スウェイツ氷河の東側（この図の上部）エリアからの流出も加速し、氷河全体としてさらに崩壊的な流出になる。TEISは、Thweites Eastern Ice Shelf の略。
注4： 欧州地球科学連合 (EGU)の記事、2022.6.27「Rapid fragmentation of Thwaites Eastern Ice Shelf」
注5： サイエンス誌、2021.12.13「Ice shelf holding back key stone Antarctic glacier within years of failure」
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２．PM2.5による早死
- 世界で年間約310万人が、粒子状物質によって早死していると推定される（上巻P.46）。
- 粒子状物質の中でも、PM2.5は、人の健康に被害をもたらす最も重大な大気汚染物質である。粒子状物質の主要な発生源は、エネルギー部門、輸送部門、工業部門に関係するが、固形廃棄物や作物残渣を野焼きすることも、有力な発生源である。世界中の健康に関する研究によって、粒子状物質への暴露に対しての安全な閾値は存在せず、非常に低レベルでも健康被害を引き起こすことが指摘された。健康への影響は、圧倒的に呼吸と心血管の病気に関係するが、影響の範囲は、急性と慢性暴露の両方に及ぶ。2004 年の粒子状物質への暴露に基づいて、WHO は、世界中での年間の早死の5.3％、約310 万人の死亡が（屋外の都市汚染2％、屋内の汚染3.3％）、その大気汚染に起因していると判断した。これは他のすべての環境リスクを合わせたものを上回る数字である（表１）。（上巻P.46）
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- 原典：WHO (2009). Global Health Risks: Mortality and
Burden of Disease Attributable to Selected Major Risks.
固形燃料とその使用方法に起因する世界全体の障害調整生命年 ( DALY：本来健康であるはずの人生のうち病気により失われた年数の合計）は、おおよそ4,100 万で、その44％に当たる1800 万が、サハラ以南のアフリカで生じている （注6）。料理や暖房用に従来の燃料や手法を用いることへの依存を減らすよう、エネルギーに関して家庭に介入することには、明らかに、健康を増進させるポテンシャルがある。英国のような高所得国でさえ、PM2.5 は、2008 年に29,000 人の早死と340,000 生命年の喪失をもたらしたと推定されている。（上巻P.46-47） - 注6： 燃料として薪などのバイオマスを用いる従来の調理法を使用すると、室内では深刻な粒子汚染が引き起こされ、室外では黒色炭素などの粒子状物質の濃度を高める。
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３．オゾンによる70万人の呼吸器関連死
- 1） 年間 70万人が死亡 ーー 地表オゾンによる
地表オゾンは、世界で年に推定70 万人の呼吸器関連の死をもたらしており、その弊害は前記の粒子状物質に次いで第２位である。さらに生涯続く肺損傷に至る慢性的な健康影響をもたらしている。（上巻P.48）
2） 年間 約3兆円の作物損失 ーー 地表オゾンによる
地表オゾンは、植生に最も重大な被害をもたらす大気汚染物質である。その被害による世界での主要作物の収穫量の損失は、3～16％にも及び、それを経済的損失に換算すると、年間1.9兆～3.5兆円（135円/ドル）に相当する。（上巻P.49） -
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- 原典：HTAP 2010. Part A, Ozone and particulate matter / edited by Frank
Dentener, Terry Keating and Hajime Akimoto ; prepared by the Task Force
on Hemispheric Transport of Air Pollution (HTAP) acting within the framework
of the Convention on Long-range Transboundary Air Pollution. UN, 2010.
3） 温暖化 －－ 対流圏オゾンによる
対流圏オゾン（注7）は、CO₂ とメタンに次いで 3 番目に大きな温室効果をもたらしている。その温室効果は、世界の温度変化の 5～16％に相当している。さらにオゾンは、上記のように植生に被害をもたらし減少させるために、生態系内に貯留される炭素量を減らし、その分だけ、大気中にCO₂を放出することになる。その放出は、オゾンがもたらす直接的な温室効果を上回る間接的な温室効果をもたらしていると推定されている（上巻P.49）。
なお、対流圏オゾンの約30％は、人為起源の排出が原因で、そのうちの40％はメタンの排出増加によるもので、残り60％は窒素酸化物などの増加による（上巻P.49）。 - 4） オゾンによる恩恵
一方で、成層圏オゾン層は、太陽からの放射線を吸収して、人や生物を守っている。南極上空で春期に繰り返されるオゾンの損失はオゾンホールとして知られるが、オゾン破壊物質であるフロンの消費削減で、中緯度地方では、2040年頃までに、オゾン層が1980年の水準まで回復すると予想されている（P.54）。 - 注7： 対流圏は地表から上空10～20km程度までの大気の層で、成層圏は対流圏の上の層で高度50kmまで。
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４．メタン対策 ーー 温暖化と大気汚染への同時対策
- メタンおよび黒色炭素の排出量を削減する特定の対策（注8）を実行することで、
2050年に向けて温暖化を0.5℃低減できると共に、PM2.5および対流圏オゾンも低減
できる（上巻 P.59）。対流圏オゾン増加の40％はメタンの増加によるもの（上巻 P.49）。
特定された対策を十分に実施することで、大気質が大幅に改善され、屋内および室外の大気汚染が著しく低減されるために早死が世界的に減少し、作物の収穫量が向上するだろう。対策を実施することでもたらされるPM2.5 と対流圏オゾン濃度の低減によって、2030 年までに、240 万人の早死と、世界で毎年5,200万トンのトウモロコシ、米、大豆、小麦の生産損失を回避できるだろう(UNEP/WMO 2011)。 -
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- 原典：Integrated Assessment of Black Carbon and Tropospheric Ozone:
Summary for Decision Makers. © Copyright: UNEP and WMO 2011 -
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上巻の主な内容 ーー 地球環境の全分野が対象
- 第１章 駆動要因
● 人口増と経済発展
● 都市化とグローバル化
● 臨界閾値 - 第２章 大気
● 気候変動 （地球温暖化）
● 窒素化合物（窒素汚染）
● 粒子状物質（PM2.5）
● 対流圏オゾンと地表オゾン
● 成層圏オゾン（オゾンホール）
● 短寿命気候強制力因子（メタン、対流圏オゾン、黒色炭素） - ↑ ↑ 上記報告書について： 本サイトから、GEO-5をご購入いただいた方には、 このギャップ報告書をGEO-5に無償で追加してお送りいたします。GEO-5の温暖化の記載を補うため。
ーーーーー - 第３章 陸
● 森林（森林伐採）
● 乾燥地、草地、サバンナ（土地劣化）
● 極地域（永久凍土の融解）
● 食料安全保障 - 第４章 水
● 水不足
● 洪水と干ばつ（異常気象）
● マイクロプラスティック（海ゴミ）
● 海面上昇
● 海洋の酸性化
● 海洋ガバナンス - 第５章 生物多様性
● 生息・生育地の損失
● 乱獲
● 侵略的外来種
● 生物多様性と気候変動
● 遺伝資源へのアクセス - 第６章 化学物質と廃棄物
● 化学物質
● 廃棄物
● 海洋汚染
● 農薬
● 環境中のプラスティック
● 電子廃棄物 - 第７章 地球システムの全体像
● 前例のない変化
● 地球システムの複雑さ
● 火災（森林火災等）
● 北極圏（海氷喪失と永久凍土の融解）
● 南極圏（氷床融解による海面上昇） -
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下巻について ーー 持続可能性への大転換
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- GEO-5の英語版は、持続可能な開発会議（リオ＋20）に時期を合わせて発行され、地球環境が限界に近づいていることを述べ（上巻）、「ミレニアム開発目標」MDGsを「持続可能な開発目標」SDGsに拡張するよう提案して、SDGsを採択に導いた（下巻）。
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持続可能性への大転換（16章）
- 1） 分野ごとに、従来のシナリオと持続可能なシナリオを比較。
大気（温暖化）
土地
水
生物多様性 - 2） 分野ごとの持続可能な目標
温暖化
土地
水
生物多様性
廃棄物 - 3） 持続可能性へ大転換するための4つの要素
① 持続可能性というビジョンについて社会的合意を得る ⇒ SDGsの結実
② 持続不可能なものを反転させる（人類史に前例のない規模の取り組み）
③ レバレッジ （てこの原理） の適用
④ 順応的ガバナンス ⇒ パリ協定に採用
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世界の各地域の環境政策（９～15章）
- アフリカ（ 第９章）
PES（生態系サービスに対する
支払い）
生物多様性オフセット
REDD+（森林減少・劣化からの
温室効果ガス排出削減） - アジア太平洋（第10章）
アジアの優先テーマ
気候変動
生物多様性
PESやREDD+
化学物質と廃棄物
環境ガバナンス - ヨーロッパ（第11章）
気候変動
排出権取引制度
大気質の管理政策
淡水
化学物質と廃棄物
生物多様性
ナチュラ2000
フォレストヨーロッパ - 中南米とカリブ（第12章）
生物多様性
PES
REDD+
遺伝資源
持続可能な農業や畜産
（有機農業、シルボパストラル）
政策間のコベネフィット - 北アメリカ（第13章）
環境ガバナンス： 市場メカニズム
市場メカニズムと規制的手法
土地利用
PES
フルコスト原理
エネルギー - 西アジア（第14章）
水不足
土地劣化と砂漠化
エネルギー
沿岸管理 -
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地球規模での対応 （17章）
- SDGsの提唱
国際的な環境対応の体制
資金の流れ
オーフス条約
（環境正義へのアクセス強化）
ステークホルダーの関与を高める -
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リターンについて
- 商品価格の割引
上巻または下巻を１冊： 9 %OFF、
上巻および下巻を１冊ずつ： 17 %OFF
上巻および下巻を２冊ずつ： 25 %OFF
参考資料の送付
2022年排出ギャップ報告書の和訳（重要な箇所のみA4版12頁）を、GEO購入者一人につき１冊を本GEOと伴に送付します。排出ギャップとは、パリ協定で目標とする温暖化低減のために必要な削減量と、各国が表明している削減量との隔たり。 -
起案者の紹介
- 起案者： 青山 益夫
所属： 一般社団法人 環境報告研 の代表理事
本報告書の翻訳および査読について：
このGEO-5 報告書の原本が発行された当時、環境省や国立環境研究所では和訳する予定が無かったので、環境報告研が、国連環境計画の了承を得て、本報告書を翻訳し、各分野の著名な専門家の方々に査読をお願いし出版しました。
RDD Japan事務局（特定非営利活動法人ASrid内）